2019年1月8日のNewsモーニングサテライトで、三井住友アセットマネジメントの市川雅浩さんが、下記の内容について話されていました。
裁定取引では、先物が理論価格より割高になると、先物を売って、現物を買います。逆に先物が割安になると、先物を買って、現物を売ります。そして、現物買いの残高から、現物売りの残高を引いたものが、ネット裁定残高となります。
現在、このネット裁定残高は、海外投資家が先物を大幅に売り越しており、2018年の売越額は、12月第3週までで、7兆円を超えているそうです。
先物が下落すると、先物買いと現物売りの裁定取引が増えて、現物売りの残高が増加します。
また、これにより先物の割高感が解消されるため、先物売りと現物買いの反対売買が進み、現物買いの残高が減少する事になり、その結果として、ネット裁定残高は大きく減少します。
ネット裁定残高は、一般に5億株を下回ると、株価の底入れは近いと解釈されますが、2018年12月21日から3営業日連続でマイナスとなりました。
このようなネット裁定残高の急激な減少は、現物株の大きな売り圧力となりますが、ネット裁定残高のマイナスは、直近では、2016年秋に見られましたが、その後株価は大きく上昇しました。
先物のポジションは、いずれ解消される為、裁定残高のマイナスは、将来の株価反発のエネルギーが蓄積されている状態と、解釈することもできるとの事です。