2018年3月24日のマーケット・アナライズplus＋で、株式アナリストの鈴木一之さんが、下記の内容について話されていました。
外国人投資家の取引状況は、日本取引所グループが、毎週第４営業日、つまり、通常は木曜日午後１５時位に発表していますが、祝日などが入ると、１日ずれて発表されます。その資料には、信託銀行、投資信託、個人投資家、海外投資家などの売買動向が、公式に発表されています。そして、この内容が、翌日の日経新聞などでも発表されている様です。
尚、下記のサイトの”株式売買状況［金額］”を見るとわかります。
投資部門別売買状況 | 日本取引所グループ
又は、下記のサイトでも、確認できます。
投資部門別売買状況(投資主体別売買動向) 日経平均比較チャート
鈴木一之さんのこれまでの経験では、株価が全面高になったり、全面安になったりする場合は、外国人投資家は、動いていないと考えているそうで、外国人投資家は、循環物色を行うので、例えば、今日は、電機株が買われて、そして、買いが２日から３日間続いて、その後その買いが、パタリと止まって、その次からは、小売株などの別の業種が買われて、これも同様に２日から３日間続いて終わるとの事で、業種を変えて、ぐるぐる循環物色を繰り返すそうです。
２日から３日間連続で、ある業種が上がると、日本人投資家は、上がる理由に悩むそうで、３日位すると、その買われている銘柄の理由付けを、後講釈的に、勝手にして、そして、3日後位に、日本人投資家が買いに行くと、その日で、目先のピークを迎えたりするそうです。
尚、業種毎の上がる順番はないそうで、割安な業種を循環物色する様で、逆に、売っている時は、外国人投資家は、いきなり全部の株を売ってくるそうで、個々の動きを掴む事はでないそうです。
金融ストラテジストの岡崎良介さんの話では、外国人投資家は、その株の本質的な価値を考えて投資しているそうで、例えば、円高なのにトヨタ自動車の株が上がるのは、輸出関連銘柄なので、考えられない事で、又は、ユニクロの業績が悪いのに、ザラ場の引けにかけてや、翌日からファーストリテイリング（ユニクロの親会社）の株が上がっているのは、普通ではないので、この様な時には、外国人投資家が買いを入れている様です。
外国人投資家は、企業の本質的な価値を見つけて、例えば、トヨタ自動車の場合には、何が起ころうが、年間一定の収益は作れるビジネスモデルを持っていると判断して、この判断に対して株価が上がり過ぎている場合は買わないですし、下がっている場合には、買うそうです。
円高が理由でトヨタ自動車の株が下がっていた場合でも、外国人投資家は、為替を投資判断として、ほとんど考慮していない様で、その理由は、トヨタ自動車が、決算のやり方を、ソニーの様に、ドル建てで決算をして、本社をニューヨークにすれば良い話なので、それ位の発想を持っていて、円高で一喜一憂はしないそうです。
その為、円高で株価が大きく下がる時に、トヨタ自動車、ブリジストン、本田自動車などの輸出株が上がっている時は、買いを入れてば、海外投資家の売買をフォローする事ができるとの事です。
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