2018年12月20日のザ☆スマート・トレーダーPLUSで、IFTA国際検定テクニカルアナリストの福永博之さんが、下記の内容について話されていました。
ドル円レートは、黒田日銀総裁の記者会見以降、112円を割って、円高方向に動いていますが、ここでポイントとなるのが、トレンドと、値幅の水準で、ドル円を、月足の一目均衡表から見ると、まだ大きな変化は無い様です。
為替の値動きは、110円位の水準まで下落したとしても、トレンドを変えるまでの下落の動きにはなっていないそうですが、アメリカのFOMCと、日銀の政策決定会合を通過して、円高に触れているとなると、この円高の流れが続く事が考えられる様です。
トレンドを、一目均衡表の遅行スパンから見ると、赤の基準線が、111.60円台（20日時点）だったので、この赤の基準線を割り込んで、月末を終える様ですと、円安には行きにくくなる様です。
来年この基準線を割り込んで、推移するとなると、ロウソク足が、基準線を下回ってしまうので、上値の抵抗となる物が増えてくるとの事です。
そうなると、半年位すると、様子は変わってくるそうですが、2019年の前半は、円安には向かいづらくなる様です。
今回、日銀の短観に出てきた企業の為替レートは、109円台なので、109円の半ば位と均して考えた場合に、109円の半ばを割り込まなければ、企業の業績へのマイナスの影響は、出てこないですが、会計基準で考えた場合には、前期比較の業績が出てくるので、その場合の為替レートが、円高になってくると、業績には、若干マイナスに働く事も考えられるそうで、更に、前期よりも円高になってくると、為替の円安部分が、業績に上乗せされると言う期待値が、なくなってきてしまうそうです。
そして、ドル円の日足を見ると、直近の112円台は、割り込んでしまったので、次の目安が、10月26日の111.37円位で、もし、この111.30円位を維持できないと、業績に関する不安も出てきてしまうので、株、為替ともに、最後の売りが出てきてしまう可能性もある様です。
次の節目は、8月21日の109.77円で、もし、その前の5月の108.11円まで下落してしまうと、企業業績へのマイナス要因となってしまうそうです。
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