2019年4月22日の「日経プラス１０」で、松井証券 営業推進部 シニアマーケットアナリストの窪田朋一郎さんが、下記の内容について話されていました。
信用取引は、個人投資家も含めて多くの方が取引されている様ですが、現在は、信用の買残高が大きく減少している状況の様です。
一般的に、買い方が信用取引を行った場合には、6ヶ月後には売らなければいけないので、買い残が多くなると、その後売り圧力が強まり、買い残が少なくなると、その後売り圧力が減る事となります。
つまり、現状は、信用の買残高が減っているので、今後は、株価が値上がりしやすい状況となります。
一方、売残高の方は、売残高が多くなると、その後買い圧力が強まり、売残高が少なくなると、その後買い圧力が減る事となります。
現在、信用買残が大きく減っている理由の1つ目は、10連休を控えているので、株を持ちづらいと言う心理的なバイヤスが働きやすいと言う事で、2つ目は、世界経済に対する個人投資家の不安感が大きくなっていて、年初は、中国経済が減速していましたし、国内要因としては、消費増税が控えている事もあり、先行きに対する警戒感が強まっている為に、買い残が減少傾向になりやすい状況の様です。
今後の株価を考える上で、前回信用買残が減った2016年のデータを見ると、2016年は、イギリスのブレクジットや、トランプ大統領の当選などがあり、個人投資家の不安感が非常に大きくなっていた時期ですが、その後は、トランプ大統領が、減税をしたり、イギリスの問題も、ゴタゴタしてはいますが、ハードブレグジットにはなっていない状況なので、安心感が増えて、信用買残が再び増えていた様です。
この時の日経平均株価も、トランプ大統領の当選時を底にして、上昇していたので、現在も個人投資家の方々は、不安感を持っていますが、この先不安感を解消されるニュース等が出てくれば、10連休明けには、再び株価が上昇する可能性もあるとの事です。
10連休後には、日本株を買いづらいと言う心理的なバイヤスが解消されるので、少なくとも、個人投資家の買い意欲は、回復してくると考えられ、連休中の4月30日に発表される4月の中国のPMI（購買担当者景気指数）が良かったり、4月30日から5月1日に行われるアメリカのFOMCで、パウエルFRB議長が、緩和的な発言をされると、マーケットの状況も良くなる可能性がある様です。
ブログランキングに参加中です。
