2018年1月4日の「日経プラス１０」で、ニッセイ基礎研究所チーフ株式ストラテジストの井出 真吾さんが、下記の内容について話されてました。
年明けは、株価が下がると言うイメージが強いですが、アベノミクス以降の過去5年間を見てみると、3月末までで、2勝2敗1引き分けとなっていて、五分五分だそうです。
それぞれの年の株価変動の要因は下記の通りです。
●株価上昇
2013年は、アベノミクス始動で、業績改善期待：来期予想増益率が34%で、PER（株価収益率）が、17.0倍でした。
2015年は、円安進行と、前年10月の日銀金融緩和第二弾：来期予想増益率が16%で、PER（株価収益率）が、16.0倍でした。
●株価横ばい
2017年は、アメリカは株高でしたが、円高で相殺：来期予想増益率が18%で、PER（株価収益率）が、16.2倍でした。
●株価下落
2014年は、追加緩和期待の後退と、米国寒波：来期予想増益率が12%で、PER（株価収益率）が、16.6倍でした。
2016年は、中国経済減速、資源高、円高：来期予想増益率が16%で、PER（株価収益率）が、15.6倍でした。
2018年は、世界的な景気拡大期待、需給要因、地政学的リスクがある可能性：来期予想増益率が12%で、PER（株価収益率）が、15.2倍です。
尚、今年は、世界的な景気拡大局面に入っていて、リスクらしいリスクが見当たらないと言う見方が非常に多いそうですが、目先は下がる可能性はいくつかあるそうで、１つは需給要因で、株価が先高感がある場合には、去年のうちに買いたい人は、ある程度買い終えている可能性もあり、年明け以降は様子見になる可能性もあるそうです。もしくは、機関投資家が、ポートフォリオの全体を調整する為に、値上がりした日本株を一旦売る事もある様です。
そして、より深刻になるのが、業績が悪くなる可能性がある事だそうです。
もし、株価が下がった場合に考えるべき事は、今年の業績の見通しは、2014年と同じ12%位良くなるとの予想ですが、2014年のPER（株価収益率）は、16.6倍で、株価が割高だったので、株価の戻りが鈍かった様ですが、今年は、PER（株価収益率）が、15.2倍（尚、1月9日時点では、15.69倍）で、株価の割高感が無いので、もし、需給要因や、市場心理が悪化して、株価が下がった場合は、株価が戻りやすいので、押し目買いのチャンスだそうです。
逆に、2016年の様に、中国経済減速、資源高、円高などの深刻な問題が出てきて、業績が悪くなる場合は、株価も中々戻らなくなると思うので、様子見や、損切をした方が良いそうです。
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