PBR1.0倍は、リーマンショック以来の異常値 東京マーケットワイド

2018年12月27日の東京マーケットワイドで、マーケットアナリストの中嶋健吉さんが、下記の内容について話されていました。

12月25日までの下げは、機械的な売りが支配した相場で、そして、12月26日、27日は、機械的な動きが戻した動きなので、今後トランプ大統領が、ツイッターで発信したり、米中関係に何か問題が出ない限りは、一旦歯車が、マイナス回転から、プラス回転に転換すると、しばらくは上昇が続く可能性があると考えているそうです。

但し、東京市場は、年末年始6日間連続の休みとなり、海外市場は、元旦の休み以外は、ほぼ開いているので、その間に何か起こる事もあるのですが、下げ過ぎの反動高も期待できるとの事です。

騰落レシオは、12月26日は、68.49となり、27日の株価上昇でも、一気に100を超える状況ではなく、80(後場引け後は、76.17でした。)まで行くかいかないか位までの上昇となるので、上がり過ぎの怖さはないそうです。

騰落レシオ 日経平均比較チャート

東証一部上場上場銘柄のPBR(株価純資産倍率)は、1.1倍を割れた位まで下落してきたのですが、リーマンショックの後のPBRは、0.82倍で、この様な1倍割れは異常値の世界で、そして、1倍を割れる時は、具体的な悪材料がある場合に起きる時が多く、今回の様に、何の理由もなく、だらだらだらだら下げての1倍は、これまで、あまりありえない展開の様です。

小泉政権の時の2003年の3月から4月には、日本の金融機関が、軒並み債務超過となる等の問題があり、そして、リストラ問題もあって、日本の銀行が責任を問われる状況となり、日経平均株価は、7,800円位まで下落をして、日本が最悪の状況になった時でもトピックス型のPBRは、1.1倍位で、1倍を割れていなかったそうです。

更には、1965年の第一回の証券不況の時は、日経平均株価の1万2,000円を守ろうと、証券業界が買い支えたそうですが、最終的には、1,020円まで下落したそうで、その時のPBRでも1.1倍位までしか下落しなかった様です。

この様に、金融機関や、日本が存続の危機に陥った状況でも、PBRは、1.1倍位で、1倍を割れていなかったので、リーマンショックの時の様に、1倍を瞬間風速で割る事はあっても、今回の様に、だらだらだらだら下げての1倍は、理屈が成り立つ話ではない状況で、今は、日本が存続の危機に陥っているわけではないので、これは、不条理と考えられるので、行き過ぎの下げだそうです。

日経平均PER PBR 日経平均株価適正水準

日経平均株価の25日移動平均線との乖離は、12月25日には、11%位まで膨らんで、これは、リーマンショック以来無い事で、12月26日の25日移動平均線との乖離は、-9%、75日移動平均線との乖離は、-13%、200日移動平均線との乖離は、-13%となっていて、この3つの乖離率を足すと、-35%まで上がってきていて、これは、総合乖離と言う考え方になるそうです。

以前金融が最大危機に陥った時は、この総合乖離は、-40%超えになったそうですが、通常は、総合乖離が、-30%台まで行くと、大きな底だと言われている様で、25日移動平均線との乖離だけではなく、75日移動平均線及び200日移動平均線との乖離まで-40%近いマイナス乖離となると、テクニカルな面でも行き過ぎ感を、明確に表している様です。

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