2018年11月14日のNewsモーニングサテライトで、東海東京流通センターの仙石 誠さんが、下記の内容について話されていました。
10月以降日本株は大きく下落しましたが、売り越しの主体は、海外投資家で、10月の海外投資家の売り越し金額は合計で、4兆2,729億円、そのうち現物株が、2,565億円に対して、先物が4兆164億円の売りと、投機的な投資家の売りが、日本株の下落につながった様です。
海外投資家の売りが、裁定解消売を促す形になり、日本株が、大きく下落した要因となったとの事です。
裁定取引残高が反発のシグナルになると考えているそうで、裁定取引残高は、先物主導で株価が上昇する時に、残高が増加しやすく、逆に、先物主導で株価が下落する時には、裁定取引残高は、減少しやすい指標となっているので、今回の下落も、先物主導で下落したので、裁定解消売りを誘い、裁定取引の差引残高は、4億株を割り込む水準まで減少しました。
裁定取引の差引残高が、4億株を割り込むと、株価が反発する傾向があるので、裁定取引の差引残高の4億株割れは、需給面での株価反発のシグナルと見る事ができる様です。
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