2018年9月17日の「日経プラス１０」で、IFTA国際検定テクニカルアナリストの福永博之さんが、下記の内容について話されていました。
日経平均株価は、これまで、4回トライして抜けなかった2万3,000円を、9月14日には超えて、2万3,094円まで上昇しましたが、TOPIXのチャートは、まだ右肩下がりとなっていて、戻りの鈍さが際立っている様です。
その為、TOPIXの押し上げがないと、日経平均株価の上昇も継続しない可能性があるとの事です。
そして、13週移動平均線を見ると、日経平均株価は、上回っているので、投資家の損益状況もプラスになっていると考えられるそうですが、TOPIXは、下落中の13週移動平均線を少し超えた位なので、このまま、上昇する事が重要となるそうです。
■業種別の株価の勢い
下記の13業種が、13週移動平均線、26週移動平均線、52週移動平均線を上回っていて、20業種が、下回っている業種で、下回っている業種の方がまだ多い様です。
そして、先週移動平均線を上回った業種で、卸売、保険の2業種は、寄与度が高いので、そのまま上昇する事ができるかが、重要です。
下回っている業種の中でも、自動車、銀行、不動産、鉄鋼などは、TOPIXに対する寄与度が高いので、これらの業種が、13週移動平均線を上回って上昇する事ができるかが、今後の株価の上昇にとって大きな要因となるそうです。
●上回っている業種（33業種中13業種）
卸売、保険などは、寄与度が高い業種です。
水産、鉱業、紙パルプ、医薬品、石油石炭、精密機器、電気ガス、陸運、情報通信、小売、サービス
●下回っている業種（33業種中20業種）
自動車、銀行、不動産、鉄鋼などは、寄与度が高い業種です。
建設、食料品、繊維、化学、ゴム、ガラス土石、非鉄金属、金属、機械、電気機器、輸送用機器、その他製品、海運、空運、倉庫運輸、証券商品、その他金融
但し、9月21日からは、日米通商協議が始まるので、日本側がしっかりと主張できないと、自動車、鉄鋼などに影響がある可能性があるとの事で、もし、自動車、鉄鋼などに影響が無い様であれば、日経平均株価の上昇につながる様です。
尚、9月18日の業種別の株価は、卸売が+1.71%、保険が+3.68%で、自動車が+2.13%、銀行が+1.67%、不動産が+2.97%、鉄鋼が+4.10%上昇しました。
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