日銀の金融政策決定会合の日本株への影響は? 日経モーニングプラス

2016年9月9日の日経モーニングプラスで、大和証券株式会社 投資戦略部シニアストラテジストの石黒英之さんが、下記の内容について話されてました。

9月21日に日銀の金融政策決定会合がありますが、日銀の金融政策決定会合の結果しだいで、今年の年末の日本株の動きが決まってくると言っても過言ではないそうです。

石黒英之さんは、3つのパターンを考えていて、1つ目は、総括検証の結果、今までの3次元の金融緩和で十分効果があるとの判断で、今の金融政策を正当化して、追加緩和もしない場合は、マーケットの失望を招くので、ドル円は、95円から100円の水準で、日経平均株価は、15,000円から16,700円のこれまでのレンジ相場に逆戻りとなる。

2つ目は、総括検証の結果、今の金融緩和政策では限界があるとの判断で、次回会合以降に新たな枠組みを導入するとの方策を取ってきた場合は、ドル円は、100円から105円の水準で、日経平均株価は、17,000円から18,000円台になると思われる。

最後に、総括検証の結果、今の金融緩和政策では限界があると認めて、追加緩和も同時に行う展開になれば、日経平均株価は、17,200円から18,900円位になると思われる。

そして、石黒英之さんの予想は、2つ目のシナリオの、100円から105円の水準で、日経平均株価は、17,000円から18,000円台のレンジに切り上がると思われているそうです。

日経モーニングプラス|BSテレ東



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