2016年9月9日の日経モーニングプラスで、大和証券株式会社 投資戦略部シニアストラテジストの石黒英之さんが、下記の内容について話されてました。
９月２１日に日銀の金融政策決定会合がありますが、日銀の金融政策決定会合の結果しだいで、今年の年末の日本株の動きが決まってくると言っても過言ではないそうです。
石黒英之さんは、３つのパターンを考えていて、１つ目は、総括検証の結果、今までの３次元の金融緩和で十分効果があるとの判断で、今の金融政策を正当化して、追加緩和もしない場合は、マーケットの失望を招くので、ドル円は、９５円から１００円の水準で、日経平均株価は、１５，０００円から１６，７００円のこれまでのレンジ相場に逆戻りとなる。
２つ目は、総括検証の結果、今の金融緩和政策では限界があるとの判断で、次回会合以降に新たな枠組みを導入するとの方策を取ってきた場合は、ドル円は、１００円から１０５円の水準で、日経平均株価は、１７，０００円から１８，０００円台になると思われる。
最後に、総括検証の結果、今の金融緩和政策では限界があると認めて、追加緩和も同時に行う展開になれば、日経平均株価は、１７，２００円から１８，９００円位になると思われる。
そして、石黒英之さんの予想は、２つ目のシナリオの、１００円から１０５円の水準で、日経平均株価は、１７，０００円から１８，０００円台のレンジに切り上がると思われているそうです。
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