2018年5月7日の「日経プラス１０」で、みずほ証券シニアテクニカルアナリストの三浦豊さんが、下記の内容について話されていました。
日経平均株価は、３月の年初来安値から、10%上昇して、２万３，０００円が近づいてきましたが、この２万３，０００円を超える条件は、下記の３つだそうです。
１．売買代金３兆円
日経平均株価の売買代金が活況と言われているのが、３兆円ですが、４月１週目から５月２日までの平均では、約２．５兆円位だそうです。
この期間で、海外投資家は、これまで、先物を１兆６，７８６億円買っていますが、現物は、２，０７２億円しか買っていないので、これまでの株価は、先物中心に上がった様で、今後、２万３，０００円を回復して、更に株価が上昇する為には、外国人投資家の現物の買いが進んで来ないと、達成できないそうで、その活況の目安が３兆円だそうです。
２．為替レート１ドル１１０円
この１ドル１１０円は、海外投資家の動きとも関連しますが、海外投資家は、円安になると日本株を買ってくるのですが、最近は、ドル円が１１０円で頭打ちなので、外国人投資家の買いが止まっているそうで、１１０円を超えるかどうかが、重要だそうです。
３．アメリカのニューヨークダウ２万５，０００ドル超え
アメリカのニューヨークダウは、２万５，０００ドルにだいぶ近づいていますが、これまでの日経平均株価と、ニューヨークダウとの値段の差を見ると、２，０００位の差が付いているので、日経平均株価が、２万３，０００円を超えるには、株価の相関性から、ニューヨークダウが、２万５，０００ドルを超える必要があるとの事です。
この３つのどのが欠けてもいけないと考えているそうで、どれかが超える場合には、１度２万３，０００円を超える可能性はあるそうですが、維持するのは難しい様です。特に、２万３，０００円近辺では、相当戻り売りが発生する可能性もあるので、それをこなすだけの、マーケットのボリューム３兆円が、必要となるそうです。
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