2018年3月28日の日経モーニングプラスで、大和証券 チーフテクニカルアナリストの木野内 栄治さんが、下記の内容について話されていました。
アメリカ株は、乱高下していますが、3月26日に600ドル以上値上がりした事で、正念場では、サポートされていると言う感じがあるそうで、月曜日の上昇は意味があり、個人投資家は、土日の間に注文を出すので、個人投資家が押し目買いに入ってきたサインとの事です。
これ以外もアメリカのS&P５００は、2016年以来のトレンドラインや、200日移動平均線でサポートされていて、直近の2月安値を維持しているなど、良いポイントで止まったと、考えられるそうですが、ニューヨーク・ダウは、2月の安値を終値ベースでは、割り込んでしまっているのが現状で、特にチャート形状が悪いのが、株価が5週線と、13週線を抜けかかったのですが、抜けきれず、しかも、移動平均線が集中しているので、あまり良い状況ではないそうです。
2007年以降の日経平均株価の年間平均パフォーマンスを、月毎に見た場合、2月13日のNISAの日や、10月4日の証券投資の日に、株価は年間のボトム（底値）になる事が、平均的な動きだそうで、今回も2月の下旬位まで下落して、その後3月は上昇するのが、本来の季節性でしたが、3月も下落が止まらなかった様です。
しかし、4月は、年間を通しても、上昇する確率が高くて、特に外国人投資家が日本株を買い越す可能性が高く、2001年から17年連続で買い越していて、その理由は、2月の末から5月までに、アメリカでは税金の還付（日本のサラリーマンであれば、年末調整）が行われるからだそうです。
そして、この金額が非常に多いそうで、個人投資家は、相場が上がると判断すれば、お金を入れはじめるのが土日となり、そうなると、月曜日に買いが入り、これにより、株価が上がり、4月に株の買い越しが増えていく要因になるの様です。
その為、月曜日に買いが入る事がとても大事で、一ヶ月で、平均では8千億円近く買い越すので、週間では2千億円の買い越しとなり、非常にインパクトがある様です。
尚、業種別に見ると、建設や、通信株が上がりやすいと考えているそうで、建設株は、2月から3月末位までに安値を付ける事が多いのと、オリンピック効果で業績が良さそうなので、買いを入れても、心配が少ない様です。
建設や、通信株は、為替にあまり関係の無い銘柄ですが、貿易戦争や、円高の心配があり、ニューヨーク・ダウも後一週間位は下落する可能性があるので、今の段階で、投資戦略を考える上では、内需関連株の方が安心だそうです。
4月になると、需給のバランスや、為替の動きも変わってくる可能性があり、今回の混乱がここで終わり、状況が元に戻ると、日経平均株価は、2万4,000円位までの上昇が想定され、もし、2万4,000円を抜ける様な事があれば、押し幅が3千円強あったので、倍返しで、2万7,000円位まで上昇する事もありえる様です。
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