2018年12月13日の「日経プラス１０」で、大和証券チーフ・グローバル・ストラテジストの壁谷 洋和さんが、下記の内容について話されていました。
12月18日から19日にアメリカのFOMC（連邦公開市場委員会）を控えているので、まだ余談を許さない状況ですが、今のアメリカには、底割れしない底堅さがある様です。
アメリカのS&P500の予想PER（株価の割安・割高を示す指標の倍率が小さいほど割安）を見ると、15倍に近づくと、3回株価が上がる事が繰り返されている様で、予想PER15倍が、岩盤の様に、アメリカの株価を支えているとの事です。
1985年から2018年までのS&P500の予想PER（株価収益率）を見ると、この期間の予想PERの平均値が15.1倍で、過去5年間のアメリカの景気が拡大してきた局面では、予想PER15倍を上回って推移してきたそうで、それだけ、株価が強気に評価されていた様です。
もし、この予想PER15倍を割り込んで来ると、アメリカの経済に変調が訪れたと、気にする必要がある様ですが、今はまだその状況では無いとの事です。
仮に、予想PER15倍を割り込んだとしても、今のアメリカマーケットには、すかさず企業の自社株買いが入る事が、大きな強みになっているそうです。
予想PER15倍前後で、自社株買いが入っているかを、明確に判断する事はできないそうですが、現象を捉えると、自社株買いが入っている様です。
S&P500ベースのアメリカ企業の自社株買いを見ると、2018年1月から3月期までと、4月から6月期は、どちらも2,000億ドル近くの自社株買いが入っていて、7月から9月期も、手元の集計では、2,000億ドル近くになる様です。
その為、この3四半期での自社株買いは、合計6,000億ドルで、10月から12月期も2,000億ドル入ると、トータル8,000億ドル入る事となり、日本円では90兆円となります。
ここ数年は、それぞれの四半期での自社株買いの購入は、1,500億円以下で推移していましたので、今年の自社株買いが、いかに多いかがわかります。
自社株買いは、直接マーケットで、株を買うので、株式需給面での改善効果が期待できますし、マーケットで、流通している株を減らす事になるので、1株当りの利益を増やす効果もあるので、どちらも、株価を押し上げる効果が期待できます。
年末までには、まだ不安心理がよぎる事もあると思いますが、それほど大きな不安をいだく必要は無いと考えているそうで、アメリカ株が上がれば、日本株への好影響もある様です。
PER（NYダウ・ナスダック100・S&P500）の推移｜株式マーケットデータ
ブログランキングに参加中です。
