2018年12月26日の日経モーニングプラスで、BSジャパン解説委員の豊嶋広さんが、下記の内容について話されていました。
先日、日銀OBの方に聞いた話では、10年前のリーマンショック時と、現状との違いは、「機械による売買が、かなり増えている」との事だったそうです。
クリスマス休暇で、市場の参加者は非常に少ない状況だったので、買い方が乏しいのは確かだったそうですが、12月24日のクリスマスイブのアメリカの株式市場は、短縮取引だったのに、656ドルもダウ平均は下落していました。
この様な状況を見ると、売り手は、クリスマス期間でも売買をしていたとの判断がされる様ですが、機械(AI)を使ったアルゴリズム取引には、休暇は必要が無いので、稼働していた様です。
野村證券クロスアセット・ストラテジストの高田将成さんの話では、現状の株式市場には、2年ぶりの下落トレンドが出ていて、これに乗っかっているファンドが、機械(AI)を使ったアルゴリズム取引を行っているCTAと呼ばれる商品投資顧問で、このファンドは様々な先物で取引を行っているそうです。
CTAのポジションを野村證券が推計したそうで、ドイツの指数のDAXと、イギリスの指数のFTSE100には、9月位から売りじかけをしていて、12月位から、アメリカの指数のS&P500や、日経平均先物にも売りを入れてきた様です。
このCTAなどのファンドの売りは、20営業日位は続く傾向があり、今回売り始めたのが、12月19日のアメリカのFOMCの後だったので、1月第2週位まで、売りが続く可能性もあるとの事です。
12月の第2週までのデータでは、外国人投資家は、現物と先物を合わせて、2018年初めから12兆円の売り越しとなっていて、アベノミクスが始まった2012年から見てみると、大幅な買い越しが、5兆円位まで減っています。
そして、2013年を始点として見ると、買い越し額は、たった3,000億円位まで減っていて、足元では特に、円高も進んでいるので、日本株を買う理由が見つからない様です。