1991年から2018年までのメジャー及びマイナーSQの株価変動率 岡三オンライン証券「次の一手」

2019年3月7日の岡三オンライン証券「次の一手」で、ストックボイス記者の渡部一実さんが、下記の内容について話されていました。

3月は、先物と、オプションが同時に精算されるメジャーSQですが、SQ前の水曜日は、需給調整が入って荒れやすいとか、3の倍数のメジャーSQは、魔物が住んでいると言われる事もあり、上下にブレて、怖いイメージもあります。

SQ値は、日経平均株価そのものではないそうで、日経平均株価の始値は、寄り付いていない銘柄があっても、気配値を使って、株価を出してしまいますが、SQ値は、日経平均225銘柄の寄付値なので、もし、寄り付いてない銘柄があれば、寄り付くまで待って、平均株価を出すそうです。

1991年から2018年2月までのメジャー及びマイナーSQは全部で、326回あったそうですが、このSQの平均の騰落率は、前日の日経平均株価に比べて、+0.88%と、1%も動かないそうで、SQだからと言って、通常は、それほどブレる事は無いそうです。

ただ、大きくブレる時もあるそうで、1991年から2018年2月までのデータでは、値幅が大きかったのは、下記のSQで、例えば、2008年10月限の時は、-12.72%と大きくブレましたが、この時は、リーマンショックの影響があったそうで、その後も2008年11月限の時は、+4.73%とプラスに転じて、2008年12月限の時は、-3.36%と、上下にブレています。

そして、2016年2月限の時は、-3.54%で、建国記念の日(木曜日)に4円位円高になった事から、SQの金曜日は、大きく下落した様です。

2018年2月限の時は、-3.20%で、これは、VIX(ビック)スショックで、アメリカの長期金利が上昇して、アメリカ株が下落したのが原因で、2016年2月と、2018年2月は、SQ値もマイナスですが、日経平均株価も、大きなマイナスとなった様です。

●1991年12月限の時は、+4.97%
●1995年9月限の時は、+4.81%
●1999年4月限の時は、+3.60%
●2007年8月限の時は、-2.92%
●2008年10月限の時は、-12.72%
●2008年11月限の時は、+4.73%
●2008年12月限の時は、-3.36%
●2009年3月限の時は、+4.07%
●2013年5月限の時は、+2.89%
●2016年2月限の時は、-3.54%
●2018年2月限の時は、-3.20%

SQが怖いのは、例えば、3月8日のゴールめがけて、先物と、現物の間で、裁定取引を行いますが、何らかの理由で、SQまでに決済されなかった3月切りの先物が、SQの8日朝に、精算されるので、それに伴う現物成行売りが一気に出ると、日経平均株価の現物指数を押し下げる事も考えられるので、注意が必要の様です。

この裁定取引は、例えば、日本株が上がると思い、先物を買ったとして、もし、買った人がいれば、誰か別の人が売っているわけで、その売った人は、日経平均株価が上昇した時には、先物売りだけだと損失になる危険性があるので、先物を売った裏では、同じ量の現物を買い込んで、先物売り、現物買いのポジションを持つ事になり、これが、裁定ポジションとなります。

そして、この先物を売った見返りに、買った現物の積み上がりが、裁定買い残と言われるそうで、裁定解消売りは、先物を買っていた人が、日本株は、今後は下落すると判断した場合に、先物を売りますが、この売られた先物を、誰かが買う必要があるので、先物を買って、現物も買いポジションを持っていると、どちらも買いポジションなので、株価がもし下落した時には、ダブルで、リスクが発生してしまうので、先物を買うのと同時に、これまで積んでいた現物を売りますが、これを、裁定解消売りというそうです。

最初に、先物を買った人の売りが発生した時点で、現物も売られるので、裁定解消売りで、日経平均株価が下落する事となる様です。

裁定買い残は、積み上がった現物の買いポジションなので、現物が買われる事となり、株価が上昇するので、裁定買い残と、日経平均株価は、正比例しますが、アベノミクスが始まった2013年以降では、裁定買い残が、3.5兆円から4兆円に達すると、買われ過ぎと判断されて、株価も調整が入っていた様で、裁定解消売りが行われていたそうです。

足元の3月8日のSQでは、2月22日時点の裁定買い残は、6,600億円と歴史的な低水準となっていて、株価は、底堅いですが、ほとんど上には行けない状況となっていて、この状況は、2016年7月から10月と似通っている様です。

この時も、裁定買い残が少なかったそうですが、裁定買い残が少ないと言う事は、あまり現物を売る必要が無いので、売り圧力は弱いそうで、株価は上にも、下にも行かずに、その後一気に株価が上昇したのが、2016年11月のトランプ大統領が当選して、トランプラリーが始まった時で、先物を買うので、裁定買い残が増えて、日経平均株価も上昇して、27年ぶりの高値になったそうです。

現在は、裁定買い残が少ない事で、売り圧力も少ないので、トランプ大統領が当選した時の様に、なにか良い材料が出てくると、現物の裁定買い残の需給も少ない状況なので、一気に先物が買われる事も想定される様で、需給面からだけ見ると、日経平均株価も上昇すると言う見方が強いそうです。

ただ、現物と先物を使った裁定取引は、個人の投資家から見ると、大量の資産を持っている機関投資家同士の空中戦なので、この空中戦に右往左往せずに、日経平均株価、TOPIX、日経平均先物に関係の無い東証一部銘柄でない株を、丹念に物色するのが、この時期の良い投資法だそうです。

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