2018年4月2日の日経モーニングプラスで、UBS証券ウェルス・マネジメント本部の青木大樹さんが、下記の内容について話されていました。
1981年の日米貿易摩擦時に、日本は、自動車の輸出数量自主規制を行いましたが、その前後のトヨタ自動車などの自動車関連株は、-10%から-15%位下落していたそうですが、その期間は、1ヶ月から1ヶ月半位だったそうです。
しかし、その時のTOPIXは、ほとんど下落したかなったそうで、一部の関連企業には、影響があったそうですが、日本のマーケット全体から見ると、あまり影響は無かった様です。
そして、1983年の日米貿易摩擦時には、アメリカは、日本の自動車に45％の関税をかけたそうで、更に、1987年にも、電化製品を中心に、100%の関税をかけたそうですが、その時の動きも、1981年と同じ様に、関連企業は、-10%から-15%位下落したそうですが、マーケット全体から見ると、不景気になる様な事は無かったそうです。
その為、今回も、貿易紛争にならなければ、関連企業の株価は下がる可能性が高いそうですが、大きくマーケットが下落する事には、ならないと考えているそうです。
ブログランキングに参加中です。
