2018年7月24日のNewsモーニングサテライトで、岩井コスモ証券の林 卓郎さんが、下記の内容について話されていました。
マザーズ市場は、売買代金に占める信用取引のウエイトが、主要マーケットでは最も高く、2017年の主体別売買シェアを見ると、東証一部の個人信用取引の割合は、9.5%でしたが、東証マザーズの個人信用取引は、41.1%と、最大の投資主体だったそうです。
これもあり、マザーズ市場の需給の改善は遅れていましたが、ようやく持ち高整理が進展して、需給面での最悪期を脱出しつつある様です。
実際に、マザーズの信用買残の株数についても、約1年前と同じ水準まで縮小していて、過去のマザーズ指数の値動きと比較しても、この様に信用買残の整理が大きく進んだ局面では、重要な安値を形成する事が多く見られたそうで、また、高値から半年経過したので、東証一部と同様に、経験上底入れしやすいタイミングの様です。
つまり、半年前に、信用取引で買った株を、決済の為に半年後に売却する動きが一段落してきたそうで、その他でも、マザーズ指数のチャートを見ると、1,000ポイント位まで下落すると、また、反転する動きが強いそうで、直近3回では、戻りに転じていて、その前は、この1,000ポイントが、上値抵抗線となっていたので、チャート上の節目として意識されていたそうです。
今週は、マザーズへの新規上場が6社予定されているので、このが、市場活性化のきっかけになる可能性もあり、また、決算発表が本格化するので、業績確認が進み、徐々に手がけやすくなる事も、期待できるとの事です。
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