２０１６年１０月８日のマーケット・アナライズplus＋で、大和証券 投資戦略部 担当部長 チーフテクニカルアナリスト兼シニアストラテジスト 木野内 栄治さんが、下記の内容について話されてました。
２０１６年１月から８月の外国人の日本株の売り越し額は、４兆円以上ありますが、このうちの６割から７割は、欧州系の金融機関で、欧州系の金融機関が日本株を売っていた理由は、２つあります。
１つは、マイナス金利を嫌気しての売りで、ユーロ圏の代表的な株指数のユーロストック５０を見ると、２０１４年６月５日、２０１４年９月４日にマイナス金利を導入したが、その後株価は必ず下落していて、量的緩和政策を行った時には、株価は上がっており、マイナス金利と、量的緩和政策を同時に行った場合には、株価は横ばいになっている。
マイナス金利は、株価にとっては良くないと言う事をよく知っている。ただ、原油の価格が上がってくると、マイナス金利の深掘りは、なくなってくる。
そしてもう一つは、オイルダラーも欧州経由で売られていたので、こちらも原油の価格が上がってくると、売られなくなってくるので、今後は、外国人売りは止まってくる、又は、リバースしてくると考えられる。それの大きなきっかけが、原油価格の上昇で、今後、欧州系の金融機関が日本株を買ってくると、日本株も上昇しやすくなる。
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