2018年2月6日の「日経プラス１０」で、金融コンサルタントのジョセフ・クラフトさんが、下記の内容について話されてました。
今回の暴落は、ポジション調整と、プログラムトレーディングによるものだそうです。
一つの指標でこれだけ大きな下落になるとは考えられないそうで、1月の頭から、ドル安（ドル売り）が加速して、その後、米財務長官スティーブン・ムニューチンさんのドル安発言が出て、そして、中国がアメリカの国債を買い控えしている等の話があり、不安材料が少しずつ増えてきて、最後に雇用統計でさらなるインフレ圧力が加速されるとの不安を仰いで、ポジション調整の売りに拍車をかけた様です。
雇用統計は、一つの要因ですが、これだけ強い雇用統計は、去年も何度もあったそうで、12月は逆に雇用統計の数値が弱かったのですが、その時は、何も起こりませんでした。金利高だと言われていますが、去年の9月の金利は、2%で、そこからずっと上がってきていたのに、この様な調整はありませんでした。
その為、ちょっと割高感があったところに、ドル安などの不安材料が重なり、プログラムトレーディングで、更に助長されてしまったと考えているそうです。
リーマンショックなどの大きな下落になるリスクは、あまり無いと考えているそうで、1986年から1987年にドル安、株高、金利高、原油高と、今と同じ様な事が起こったそうで、その時に何が起きたかと言うと、1987年10月にブラックマンデーで、大きく株価が調整しました。
その後株価はどうなったかというと、企業業績や、景気も堅調だったそうで、日本の場合は、バブル相場の前なので、2ヶ月で回復したそうで、アメリカは少し時間がかかった様でが、企業業績や、景気などのファンダメンタルが良いので、大きく1年かけて調整相場入りするとは、考えられないそうです。
そして、ブラックマンデーで株価が下落する前の1987年8月11日にFRB議長が、グリーンスパン議長に変わったそうで、今回も、イエレン議長から、パウエル議長に変わるタイミングだったので、同じ様な状況との事です。
海外の大手の投資家と話をしたそうですが、日経平均株価には、割安感が出ていて、PERが13.5なので、景気が堅調であると言う自信と、少し落ち着ければ、また買いに入り、少しずつ株価が上がれば、乗り遅れたくないと投資家は考えて、買いが入ってくると考えられるので、その為、今は、相場を落ち着かせて、客観的に相場を見れる様にする必要があるとの事です。
2月2日にアメリカの10年債の長期金利は、2.84%まで急激に上昇して、その後、2月5日には、2.70%まで下落したので、本来は、この長期金利が下がったので、株は上がるべきですが、不安材料が多くあるので、株は直ぐには、上がらない状況の様です。
そして、このアメリカの10年債の長期金利だけでは無く、ドルも落ち着かないと、リスクを取っていく雰囲気にはならないので、とにかく落ち着いて、景気を客観的に見て、今後の動きを、見極めていく必要があるそうです。
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