2019年7月2日の東京マーケットワイドで、マーケットアナリストの荒野 浩さんが、下記の内容について話されていました。

現在は、日経平均の1年移動平均線は、21,760円位で推移していていますが、今後もこの1年移動平均線は少しずつ下がってくるので、日経平均株価が21,760円以上を維持できるかが重要で、22,000円にいつ乗るか、そして、TOPIXは、1,600ポイントにいつ乗るかを気にかける必要があります。

しかし、いくつかのデータからは、底が入った状況で、今後21,000円を割って下落する事は、あまり無い様ですが、7月も薄商いであれば、今後もこの流れが続くと考えられ、株価が22,000円を超えて維持するするには、2兆5,000億円位の商いが必要の様です。

■2014年から2019年までの20日平均の売買代金が2兆円以下（閑散相場）

下記のデータを見ると、20日平均の売買代金が2兆円以下になった時は、1日で終わった事もありますが、2014年4月21日からの様に、5ヶ月間続いた事もありました。

●2014年3月13日、3月18日から20日までの3日間
4月21日から9月25日までの108日間

4月以降5ヶ月にわたって、101円から102円の円高になって、ドル円の平均は、4月は102.53円、5月は101.76円、6月は102.03円、7月は101.72円、8月は102.94円でした。

この時は、閑散小動きで、20日平均の日中変動率は、1%割れが、5月19日から10月16日まで続き、10月17日に安値を付けて、その後は、追加の異次元緩和もあり、株価は大幅高となりました。

●2015年は、売買代金が2兆円以下になった事はありません。

●2016年6月7日から23日までの13日間
8月30日、9月1日から11月7日までの44日間

6月は、イギリスのブレグジット（EU離脱）前まで薄商いとなり、6月24日に選挙結果が判明した事により、6月24日を安値に戻り相場となりました。

9月からは、アメリカの大統領選挙前まで薄商いとなり、11月9日に選挙結果が判明したので、11月9日を安値にトランプラリーとなりました。

●2017年9月7日、9月11日から9月13日までの3日間
9月8日が円の年間高値で、株安となり、短期的な薄商いとなりました。そして、9月8日を起点に円安株高となりました。

●2018年は、売買代金が2兆円以下になった事はありません。

●2019年6月18日から20日までの3日間、6月25日から7月1日までの5日間
米中貿易協議を前に薄商いとなり、107円割れの円高となりました。

これらのデータから言える事は、商いが２兆円を割るのは、円高または、ビッグイベントを控えて様子見となった事のみで起こっています。

先月も市場は、６月２９日の米中会談を待っていた様で、更には、106円台の円高もあったので、商いが薄かった要因が説明できるとの事です。

そして、2016年6月や、11月の様に、ビッグイベントの結果が出た後は、商いが増えて、円安になっていましたが、今回の米中会談は、結果が出る事はなく、先延ばしになっただけなので、このまま薄商いが続く事も考えられるそうです。

今後1週間から2週間で、米中会談関連のニュースが出てくると考えられますが、もし、それらのニュースで、2兆5,000億円位まで商いが増えてこないと、2014年の様な薄商いが長く続き、ドル円も109円を超えない状況が続く可能性もある様です。

閑散相場が続く場合は、株価が大きく下落する事は無いのですが、高値も追う事ができないので、小動き相場がずっと続く事となります。

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