2019年6月17日の「日経プラス１０」で、松井証券 営業推進部 シニアマーケットアナリストの窪田朋一郎さんが、下記の内容について話されていました。
インターネットで、買い物をする際に、セールが始まるのを待つ方も多いと思いますが、株式市場でも、株価がある日突然急落する事が多いと思います。
日本市場は、アメリカのトランプ大統領のツイートなどにより、株価が下がりやすいと言うデータがあるそうで、欧米が夜間の時間帯に一番流動性があり、売買しやすいのが日本市場だと言われているので、何か悪いニュースが出ると、日本市場でヘッジの売りを出すと言う事が、非常に多くなっているとの事です。
その影響として、日中の取引だけを見ると、株価が真っ逆さまに落ちて行く事もありますが、翌日になると、何もなかった様に、まだすぐに株価が戻る事も多いです。
その為、この様な特性を生かして、株価が急落した時は、あまり狼狽せずに、株の買い時と考えた方が良い様です。
買い物で、セールになった時も、「何パーセント安くなったら買うべきか」と、考えられるとも思いますが、日経平均株価の場合には、過去のデータを見ると、株価が２５日移動平均線（過去１ヶ月の平均）からの乖離率が４％以上になったら、株の買い時と判断できるそうで、つまり、日経平均株価が、１，０００円位下がったら、株価が底値となり、その後戻している事が多い様です。
個別株の場合には、もう少しディスカウントの幅が大きくなる事もあるので、買いを入れたり個別株の値動きを見ていて、日経平均株価が、１，０００円位下がった時には、その銘柄の株価が、より安くなっている事もある様なので、その時が、その株を安く買うチャンスとなります。
ただし、日経平均株価が高くなった時の１，０００円安は、株価の下落の始まりの可能性もあるので、ある程度株価が下がってきた後、最後の１，０００円安の時が、買い場となります。
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