１０月１０日のマーケット・アナライズplus＋で、元東京IPO編集長 IPOエバンジェリスト 西堀敬さんが、先読みの指標について、説明していました。西堀敬さんは、売買代金の動向及び外国人投資家の動向を確認しているそうです。
売買代金の動向は、２兆円を超えると市場のエネルギーが高いと判断され、２兆円以下の場合は、エネルギーが低くなってきたと判断される。２兆円を超え売買代金が伸びてくると、株価の先高感が出てくる。
日本株の場合は、６割から７割が外国人投資家で、一旦売り始めると、連続して数週間から１ヵ月位続けて売り続ける。その為、日経平均株価が２~３千円下がる場合もある。外国人投資家は、今回の暴落で、２兆円から３兆円売っていたが、４兆以上通常は売る事はないので、外国人投資家が１ヵ月で２兆円から３兆円売ったら買い時と考えた方がよい。
様々な経済指標（例えば、日銀短観などのニュース）を見ても、一般の人はプラスなのかマイナスなのかわからないので、売買代金の動向及び外国人投資家の動向により株価の動きを把握する事が可能となる。
外国人投資家 毎週木曜日の夕方には先週分が更新されている。株式売買状況［金額］を確認して下さい。
投資部門別売買状況 | 日本取引所グループ
今後のマーケット状況については、１１月４日に上場する日本郵政株（約１．４兆円）を買う人がいる為、換金売りが発生して、下足圧力がでてくる可能性がある。１２月は毎年株価が上がっている、１２月は、欧米の投資家がクリスマスに入るので、売買をしない。リーマンショックなども人為的に起こすものなので、彼らは心を穏やかにクリスマスを迎えたいので、１２月にネガティブなイベントを作る事はしない。更に、１２月は決算の修正等も特別な事がない限りあまりない。尚、3月も波乱要因が少ない。
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