総選挙翌年の1月から3月の株価は堅調 東京マーケットワイド

2018年1月12日の東京マーケットワイドで、大和証券 シニアテクニカルアナリストの佐藤光さんが、下記の内容について話されてました。  近年の1月から3月期の相場は、あまり強くないそうで、2000年以降の1月から3月期の日経平均の上昇確率は、55.6%で、平均騰落率は、1.0%と小幅に留まっていますが、前年に総選挙があった年、つまり、総選挙の翌年の1月から3月期の相場は、上昇確率が83.3%と5勝... 続きを読む

日本の新聞の情勢調査に注意が必要 日経モーニングプラス

2017年10月10日の日経モーニングプラスで、日本経済新聞編集委員の鈴木亮さんが、下記の内容について話されてました。 基調はまだ上げ相場が続くと考えているそうですが、解散総選挙が決まってからの一ヶ月間で、日経平均株価は、1,300円位上昇していて、相当ピッチが速いので、株価の過熱感を示す騰落レシオも上昇していたので、株価に過熱感が出ていた様です。 騰落レシオ 日経平均比較チャート 選挙と株価の関... 続きを読む

衆議院解散総選挙のアノマリー 東京マーケットワイド

2017年9月22日の東京マーケットワイドで、大和証券 シニアテクニカルアナリストの佐藤光さんが、下記の内容について話されてました。  衆議院解散総選挙での株式市場のアノマリーとしては、衆議院が解散してから、投開票日までの日経平均株価は、非常に強い事が多いそうで、解散日から投開票日の前営業日までの騰落率は、2003年10月10日の1回以外は、全て上昇していて、2014年11月21日は、わずか0.1... 続きを読む

2000年以降の衆議院解散選挙の前後1週間の株価 日経モーニングプラス

2017年9月19日の日経モーニングプラスで、BSジャパン解説委員の豊嶋広さんが、下記の内容について話されてました。 マーケットでは、衆議院が解散すると、株価が上がると言われるので、本当に株価が上昇していたかを、2000年以降で調べた結果が、下記の通りです。 ●解散日2000年6月2日で、解散当日の日経平均株価は、16,800円で、解散の5営業日前と、5営業日後の騰落率は、5.3%で、結果は、与党... 続きを読む

大統領選挙や、イギリスのブレクジット時の分足が見れるトレードステーション

2016年7月11日のGOGOJUNGLE マーケット・ストラテジー #065で、マネックス証券トレードステーション推進室の田中空見子さんが、トレードステーションのチャート機能の凄さについて話されてました。 ■過去のデータ最大25年分見ることが可能です。 ●ティックは、最大6ヶ月(楽天証券さんのマーケットスピードは、7日間) ●分足は、2007年10月1日から最大約9年(楽天証券さんのマーケットス... 続きを読む