2017年4月7日の日経モーニングプラスで、BSジャパン解説委員の豊嶋広さんが、下記の内容について話されてました。
日経平均株価は、トランプ相場のスタートの2016年11月8日から考えると、まだ、1,200円位上にいますが、個別銘柄を見ると、11月10日の終値を割り込んでしたまった日経225銘柄があり、その下落率は、下記の通りです。
●三菱地所 -7.5%
●NTTデータ -7.1%
●三井不動産 -6.1%
●ファーストリテイリング -5.8%
●JT -5.0%
●マツダ -4.5%
●アステラス -4.0%
●静岡銀行 -1.4%
●KDDI -1.3%
●トヨタ -0.5%
日本を代表する銘柄が多く、これらの内容を見ると、さすがに売られすぎではないかと、考えられるそうです。
ここまで下がった株が、割安かどうかを判断する基準として、配当利回りがありますが、東証一部で、4兆円以上の企業で見てみると、下記の様になります。
●配当利回り3%以上の時価総額上位銘柄
1位 トヨタ 3.4%
2位 NTTドコモ 3.1%
3位 JT 3.8%
4位 日本郵政 3.7%
5位 ゆうちょ銀 3.7%
6位 三井住友 3.9%
7位 みずほFG 3.9%
8位 キャノン 4.3%
9位 日産自動車 4.8%
10位 武田薬品工業 3.5%
今、長期金利は、0.06%位ですし、日経平均採用銘柄で、配当利回りを見ても、1.7%なので、3%という配当利回りは、十分に魅力的な水準まできていると言うことなので、この様な会社の株に買いが入るかどうかが、反発に向けての試金石ではないかと話されていました。