2017年4月7日の日経モーニングプラスで、BSジャパン解説委員の豊嶋広さんが、下記の内容について話されてました。
日経平均株価は、トランプ相場のスタートの２０１６年１１月８日から考えると、まだ、１，２００円位上にいますが、個別銘柄を見ると、１１月１０日の終値を割り込んでしたまった日経２２５銘柄があり、その下落率は、下記の通りです。
●三菱地所 －７．５％
●NTTデータ －７．１％
●三井不動産 －６．１％
●ファーストリテイリング －５．８％
●JT －５．０％
●マツダ －４．５％
●アステラス －４．０％
●静岡銀行 －１．４％
●KDDI －１．３％
●トヨタ －０．５％
日本を代表する銘柄が多く、これらの内容を見ると、さすがに売られすぎではないかと、考えられるそうです。
ここまで下がった株が、割安かどうかを判断する基準として、配当利回りがありますが、東証一部で、４兆円以上の企業で見てみると、下記の様になります。
●配当利回り３％以上の時価総額上位銘柄
１位 トヨタ ３．４％
２位 NTTドコモ ３．１％
３位 JT ３．８％
４位 日本郵政 ３．７％
５位 ゆうちょ銀 ３．７％
６位 三井住友 ３．９％
７位 みずほFG ３．９％
８位 キャノン ４．３％
９位 日産自動車 ４．８％
10位 武田薬品工業 ３．５％
今、長期金利は、０．０６％位ですし、日経平均採用銘柄で、配当利回りを見ても、１．７％なので、３％という配当利回りは、十分に魅力的な水準まできていると言うことなので、この様な会社の株に買いが入るかどうかが、反発に向けての試金石ではないかと話されていました。
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