節分天井彼岸底のアノマリー  日経プラス10

2018年3月16日の「日経プラス10」で、ニッセイ基礎研究所チーフ株式ストラテジストの井出 真吾さんが、下記の内容について話されていました。

相場の格言に、「節分天井彼岸底」と言う言葉がありますが、2月の節分(2月3日)から、お彼岸(3月18日から24日)まで、株価が下落して、お彼岸が過ぎると、株価が上昇すると言う意味ですが、直近の5年間の数値を、彼岸の中日を中心に見てみると、上がった年もあれば、下がった年もあり、実際には、五分五分だそうです。

現在は、外国人投資家の売りが9週連続で7兆8千億円位続いていて、最大の売りてとなっていますが、買いを入れているのが、個人投資家、投資信託、日銀の様です。

そして、都銀、地銀、生損保などの金融機関も年明け以降ずっと日本株を売り越していて、2017年3月末の日経平均株価は、18,000円台だったので、今はその水準と比べると、15%位値上がりしていて、金融機関は、一年間で、数十パーセント儲けを出す必要はないので、15%位値上がりしていれば、充分だと判断して、ちょこちょこ売りを出しているので、相場の上値を重くしているそうです。

3月19日の週は、金融機関は、まだ買いには入らないそうですが、外国人投資家の買いに期待が持てるそうで、足元は、日本もアメリカも政治要因の警戒感から、株を買いづらい状態が続いていますが、日本の企業は、非常に業績が良く、日経平均株価は、割安だとわかっているので、どこかで転換点が来るはずで、それが、おそらくアメリカのFOMC(連邦公開市場委員会:3月20日から21日)と考えられるそうです。

そこで、急速な利上げがなさそうだと判断されれば、素直に円安に傾いて、外国人投資家が日本株を買いやすくなり、3月中に23,000円位までは、株価が上昇する可能性はあると、考えているそうです。

但し、そのまま、ずっと上がって行くとは、考えていないそうで、4月に入ると、また金融機関の売りが出やすいそうで、その理由は、新年度に入って、早々に利益確定売りをしておけば、今年1年間安心して過ごせるので、4月からまた、利益確定の売りが出やすい状況になる可能性も考えていた方が良いとの事でした。

日経プラス10 | BSジャパン

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